| このページはアロマテラピー（アロマセラピー)類義語辞典が 2006年 12月 03日 07時26分58秒 にクロールしたキャッシュ情報です。 |
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めざしとは？
[ 35] ザ大衆食「千葉県外房 安房天津 めざしの景色」
[引用サイト] http://homepage2.nifty.com/entetsu/sinbun05/amatsu_mezasi.htm
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今年の2月の話になるが、千葉県外房地方の安房天津（あわあまつ）へ行った。「安房天津」というのは、JR外房線の駅の名前だね。町名は「天津小湊（あまつこみなと）」ということになる。 天津小湊は、こんどの「平成の大合併」でどうなったかわからないが、もともとは「天津」と「小湊」が合併してできた町名だな。天津の片方の隣駅は「安房小湊」、そしてもう片方の隣駅は「安房鴨川」だ。 というわけで、天津は、両隣の小湊と鴨川という比較的有名な観光地に挟まれて、不遇をかこっているという位置だ。なぜそのような位置になってしまったかというと、ここは外房の山と海に挟まれた細長い漁村で、小湊や鴨川のような平地がないからだと推測される。 とにかく、安房天津駅を降りると、片側は山だから、駅の出口の方向へフラフラ歩いて行くことになる。すると、ごく自然に、すぐに海へでる。そして海辺に沿って歩いていると「天津漁港」へ出る。この漁港は、これまで見た漁港のなかでは、大きい方ではないが、とてもよいかんじである。漁と漁のある暮らしを大事にしているな、というかんじがするのだ。 大きな漁港は、もう一つの都市のような構造であるが、あまり大きくない漁港だと、暮しと漁の関係が自然に寄り添った営みとして、みてとれる。この店先でめざしを干す風景などは、そういうものではないだろうか。 漁港のことは、後日掲載するとして、駅から漁港へ出るあいだに見た景色。一軒の魚屋の前で、めざしを干していた。 この場合、「めざしを干していた」というのが正しいか、「イワシを干してめざしをつくっていた」というのが正しいか、「めざしのイワシを干していた」というのが正しいか迷うところだが、そういう景色に出会って、初めてのことなので、単純によろこんだ。 しかし、こうやって写真をよく見ると、「めざし」と思っていたが、「目刺し」になっていない。細い棒は、片方のエラと口を貫いている。しかし、現地で見たときは、一夜干しのイワシにしては、小ぶりだったので、「めざし」と思いこんでしまった。「めざし」だと思って「めざし」の写真を撮ったのだ。どのみちこのように干しているのは初めて見る景色だし、めざしに見えるから「めざし」で通そうと思う。 めざしは、ガキのころからよく食べた。なにしろ生まれ育ったふるさとは、コールドチェーンが発達する前の新潟の雪深い魚沼地方のことで、魚というと干物がふつうだった。それに冬になるとストーブがあったから、めざしをあぶるには好都合だった。 そう、めざしは、「焼く」というより「あぶる」ていどで熱が通ったところを食べるのがうまい。これを湯漬けの上にのせ、かじりながら、さらさらさらと湯漬けをかっこむ。そういう成長の日々がありまして、上京すると大衆食堂のメニューに「めざし」をみつけ、たのむと小皿に3本ばかりのって出てくるというのが、わびしくもうれしい東京生活の現実だった。 ちかごろのめざしは、キチッと身がかたくしまる感じに干したものが少ない。いつもスーパーで買ってくる200円で15匹ぐらい入っためざしは、超安物だけあって、塩水漬け一夜干していどのものを冷凍し解凍したようなもので、塩がききすぎのうえに身がふにゃふにゃ。これをうまく食べるのは、とても難しい。でもビンボー性なのか、値段を見ると買ってしまう。 歯が悪いから、かたくないほうが助かると思っていたが、先日、高知の人に実家でつくる、カチンカチンのめざしをもらって食べた。これはシッカリかたく干してあって、しかしビミョーにしっとり仕上がっている。あぶってかじったら、入れ歯がはずれそうになったが、かめばかむほど味がでてうまかった。これが、酒のツマミにも、いいね。 ところで、天津では、先の魚屋の前を通って海沿いの国道に出ると、そこにも魚屋が一軒あって、やはり同じようにめざしを干していた。この国道は狭く、めざしのそばをトラックなどが走りぬけると、排気ガスが直接、干してあるイワシにかかる感じだった。それもまた、めざしのコンニチ的風景なのだな。 漁港の名前は「天津漁港」。山がなだれ込んだような地形の淵に沿って細長く展開する漁港。上の写真の奥に、まだ波止場が続き大小の漁船が係留している。 そして、この見えている手前の道を左へ曲ったところで、初めての、めずらしいものを干している景色に出会ったのだが……。 |
[ 36] 日本経団連の新ビジョン『活力と魅力溢れる日本をめざして』の概要
[引用サイト] http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/vision2025.html
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日本経団連は、「多様な価値観が生むダイナミズムと創造」、そしてそれを支える「共感と信頼」を基本的な理念とし、2025年度の日本の姿を念頭においた新ビジョンをとりまとめた。 国民が新しいかたちの成長や豊かさを実感でき、また世界の人々からも「行ってみたい、住んでみたい、働いてみたい、投資してみたい」と思われるような「活力と魅力溢れる日本」に再生していくために必要な改革提案と、それを実現するための日本経団連の行動方針を示している。 具体的には、まず経済面で、税制や社会保障制度の改革を通じ、民主導・自律型の日本独自の成長モデルを確立し、2025年度までの平均で名目3％程度、実質2％程度の成長を実現する。そのため、(1)連結経営的に日本全体の経済をとらえ、海外投資収益などを日本国内に還流させ、先端的な技術革新に結びつけていく「MADE "BY" JAPAN」戦略を進めること、(2)日本の持つ環境技術やビジネスモデルを活かした「環境立国」となること、(3)広い居住空間や質の高い住宅、機能的な都市など、人々の満足度を高める都市・居住環境を整備すること、などをめざす。 また社会面では、これまでの画一的で横並びを強いる企業中心の社会を改め、明確な価値観を持ち、公（おおやけ）を担うという志のある、自立した個人を中心とする社会に転換していく。そのため、(1)企業は、コーポレート・ガバナンスの向上やコーポレート・ブランドの確立を通じて、個人の多様なエネルギーを活かし、企業価値を拡大すること、(2)地域が主体となって新しい豊かさを発信していくよう「州制」を導入すること、(3)個人の意志を最大限尊重される社会とするための諸制度を確立すること、(4)多様性を受け入れる観点から、外国人も日本で能力を発揮できるような開かれた社会にしていくこと、などをめざす。 さらに国際面では、全世界に開かれた積極的通商政策の展開を前提に、とりわけ地域的にも経済的にも強く結びついている東アジア諸国とともに「自由経済圏」を構築し、東アジア全体で連携してグローバル競争に挑んでいく。 私たちが示す税・財政・社会保障の「グランドデザイン」によれば、少子化・高齢化が進んでも、社会保障制度や財政構造などの改革を断行すれば、2025年度までに実質2％程度（年平均）の経済成長が可能である。経済の活力を生み出すような税体系を構築するとともに、最大の不安要因である社会保障制度の抜本改革を進める。改革の基本は、（1）制度本来の目的に沿った給付の重点化、（2）消費税の活用を含めた負担の公平化、（3）個人の選択肢の拡大である。 国民の必要性（ニーズ）や欲求（ウォンツ）を満たす製品・サービスを提供するため、創造的な技術革新を強力に推進する。国民経済レベルで連結経営的な付加価値創造のメカニズムをつくり上げ、海外における直接投資収益や特許料収入等を国内の先端的な技術革新に結びつけていく。 技術革新のダイナミズムを高め、世界の力を活用して日本が生み出す価値を最大化する。その切り口は、技術、資金、競争の3つである。（1）技術面では、大学改革・専門的外国人の受け入れを含む産学連携の強化、（2）資金面では、国の研究開発投資の改革、産学連携プロジェクトの公募、（3）競争面では、新技術の産業化競争の促進と内外からの投資を呼び込むためのインフラの整備、とりわけ法人税率の大幅な引き下げである。 日本のグローバル競争戦略として、循環型社会に転換するという政策目標を掲げ、「日本企業が、その製品、技術、ビジネスモデルを持って国際社会で活動することが、世界の環境保全に役立つ」というシナリオを打ち立てる。循環型社会の基盤は「信頼」である。企業の取り組みを積極的に評価する個人の存在と、行政による環境整備が欠かせない。あわせて廃棄物の再利用や新しいエネルギーシステムの構築など、世界をリードする技術開発に注力する。 内需拡大の切り札である住宅投資を促進するため、住宅取得支援税制の抜本改革を行う。企業は、耐久性の高い住宅、高齢化対応の住宅、自立型の住宅等の開発に取り組む。 人々の多様な必要性や欲求に対応するため、環境共生などの共同価値に基づく街づくりを進める。地方都市を含め、都市に民間投資を呼び込む。 日本を「活力と魅力溢れる国」として再生させるためには、個人に画一的な生き方、横並びを強いる企業中心の社会を過去のものとし、明確な価値観を持ち自立した個人を中心とする社会に転換していく。 こうした社会においては、自立した個人を「労働市場」「資本市場」「製品・サービス市場」「コミュニティ・市民社会」が取り囲む。この4つの市場・コミュニティは常に開かれており、企業もこれらを視野に入れ、信頼を基本にして、個人のエネルギーを活かせる活動を展開していく。 そのため企業は、コーポレート・ガバナンスの向上や経営トップの意識改革を行いつつ、明確で一貫した価値観を持ってコーポレート・ブランドを確立する。 こうした社会においては、国が「公」<おおやけ>の領域を規定し、隅々まで神経を行き届かせて統治するのではなく、自立した個人が意欲と能力を持って「公」を担っていく。そのためには、個人の多様な必要性や欲求に柔軟に対応できるよう、官と民、国と地方の役割を根本から見直し、地域が主体となって新しい豊かさを発信していく。そのため州制を導入する。 また、地域の自律を促すためには、「公」を担う意識を持った個人がフラットなネットワークを構築し、協力的市場の形成を通じて、地域にある潜在的な需要を顕在化させていく。 個人一人ひとりが、生まれてから死を迎えるまでの限られた時間の中で、自分らしく、いきいきとした人生を全うし、「精神的な豊かさ」を追求していくために、「個人の意志が最大限尊重される社会」を実現していく。 人生のあらゆる場面において、一人ひとりが多様な選択を通じて新たな挑戦を行いうる制度・システムを用意する。 具体的には、「個人の能力や個性に合った教育を選択できる」「自分に合った働き方を選べる」「家庭を持ち、子育てをする生き方が不利にならない」「自分に合った医療や最期の迎え方も選べる」ようにする。 東アジアでは、事実上の経済統合が進みつつあるものの、地域の経済関係をさらに深化させていくための制度的な枠組みの構築が大きく遅れている。そこで、日本は、「アジア自由経済圏」構想の実現に向け、強いイニシアティブを発揮していく。日本には、自らの手で市場開放を行うという、「第三の開国」を進めていく強い意志が求められる。 東アジア諸国と欧米とのＦＴＡが相次いで締結されれば、各国は他の東アジア諸国とのビジネスにおいて、欧米企業に対し劣位に立たされるほか、地域としての脆弱性を克服できないといった問題が生じる。 域外諸国とのＦＴＡ締結の前段階として、東アジアにおいて自由経済圏を形成し、同地域のハブとしての活力と競争力を維持・強化しなければならない。 地域としての活力をさらに高めていくため、東アジア自由経済圏内では、モノ、サービス、ヒト、カネ、情報という、生産要素の移動の自由（５つの自由）の実現や、域内協力の推進およびグローバルな問題の解決に向けた協力（２つの協力）を実現する。 東アジア自由経済圏の形成により、ビジネス上の障壁の撤廃やインフラの整備が進めば、域内の取引コストは劇的に低下する。この結果、より強固なバリュー・チェーンが構築され、域内企業の生産性や競争力が著しく強化される。また、人口 21億人、ＧＤＰ 7兆ドルという巨大で急速に成長する単一市場が実現する。 日本は、東アジアの国々の台頭を脅威としてではなく、真のパートナーシップを構築する好機ととらえ、供給サイド、需要サイド両面におけるダイナミズムを今後の成長の源泉として活用していく。 東アジア自由経済圏の実現に向け、日本、中国、韓国、ＡＳＥＡＮの13ヵ国の間で、目標および実現に向けたプロセスについてのビジョンを共有した上で、遅くとも2020年の完成をめざし、目に見える成果を積み上げていく。 日本は、構想の実現に向けリーダーシップを発揮するとともに、農産物市場の開放や外国人に開かれた社会の実現といった「第三の開国」を進める。 東アジア自由経済圏が提供する機会を最大限活用するため、企業による経営改革、政府による知的基盤の集積をめざした政策を進める。 日本経団連は、民主導型の経済社会を実現するため、民間セクターのリーダー、コーディネーターとして各界各層と連携していく。 政治と経済は、「活力と魅力溢れる日本」を実現する車の両輪である。日本経団連は、政治と緊張関係を保ちながら、21世紀の国際制度間競争に勝利する日本をつくる。 政党機能の強化とあわせ、総理のリーダーシップが十分に機能する体制を整える。このため、閣議が「省利省益」を超えて、真の国益を考える「国家のボード」となるべきである。加えて、各省庁の政治任用ポストを拡大し、民間人、政治家を積極的に登用するなど、総理を支える強力なチームを構成する必要がある。 経済の現場の声を反映した、明確で具体的な提言をより積極的に行っていく。また、「政策起業家」が、閣僚や政府高官の政治任用者などとして政策決定プロセスに参画できるよう、シンクタンク、大学等と協力して、公共政策論議の中心となる人材を厚くしていく。 与野党の政策と実績を評価した上で、企業・団体が資金協力する際の参考となるガイドラインを作成する。企業人の中から選ばれ、国政で活躍するにふさわしい人材を支援するほか、経済界の考えに共鳴し行動する政治家を支援する。 |
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